輸入食品の食品添加物

輸入(ゆにゅう)食品(しょくひん)があたりまえのように私たち(わたしたち)の食卓(しょくたく)に上る(あげる)ようになった以上(いじょう)、海外(かいがい)で製造(せいぞう)、加工(かこう)された食品(しょくひん)にどのような食品(しょくひん)添加物(てんかぶつ)が使わ(つかわ)れ、またそれがどのように表示(ひょうじ)されているのか、あるいは表示(ひょうじ)されていないのか、と知る(しる)ことは非常に(ひじょうに)重要(じゅうよう)です。食料(しょくりょう)自給率(じきゅうりつ)の低い(ひくい)日本(にっぽん)において、海外(かいがい)からの加工(かこう)食品(しょくひん)は、食生活(しょくせいかつ)において欠かせない(かかせない)ものとなっているからです。現在(げんざい)、海外(かいがい)から日本(にっぽん)に輸入(ゆにゅう)される食品(しょくひん)は、全国(ぜんこく)３０ヶ所(かしょ)の検疫所(けんえきじょ)で検査(けんさ)を受ける(うける)ことになっています。細菌(さいきん)、残留(ざんりゅう)農薬(のうやく)、食品(しょくひん)添加物(てんかぶつ)などの理化学(りかがく)的(てき)検査(けんさ)で日本(にっぽん)の基準(きじゅん)に合格(ごうかく)したものだけが、通関(つうかん)を許さ(ゆるさ)れます。国際的(こくさいてき)な観点(かんてん)からすると、使用(しよう)した食品(しょくひん)添加物(てんかぶつ)は原材料(げんざいりょう)の一部(いちぶ)と考え(かんがえ)られます。したがって食品(しょくひん)添加物(てんかぶつ)は表示(ひょうじ)される、ということについては国際的(こくさいてき)な同意(どうい)はなされているといえるでしょう。たとえば、アメリカは、消費者(しょうひしゃ)に対(たい)する栄養上(えいようじょう)の情報(じょうほう)を重視(じゅうし)する立場(たちば)が強く(つよく)、栄養(えいよう)に関(かん)する情報(じょうほう)は多く(おおく)表示(ひょうじ)される傾向(けいこう)があります。また、日本(にっぽん)でも、１９９１年(ねん)から食品中(しょくひんちゅう)の食品(しょくひん)添加物(てんかぶつ)はすべて表示(ひょうじ)するという姿勢(しせい)をとっています。したがって国産品(こくさんひん)および輸入(ゆにゅう)加工(かこう)食品(しょくひん)に使わ(つかわ)れている食品(しょくひん)添加物(てんかぶつ)はすべて表示(ひょうじ)することが義務付け(ぎむづけ)られています。ただ問題(もんだい)は、それぞれの国(くに)によって使用(しよう)を許可(きょか)されている食品(しょくひん)添加物(てんかぶつ)が異なる(ことなる)という点(てん)です。たとえば、保存料(ほぞんりょう)の安息香酸(あんそくこうさん)が、日本(にっぽん)では許可(きょか)されていない食品(しょくひん)に対(たい)して使用(しよう)されていたために、輸入(ゆにゅう)が許可(きょか)されず、輸出国(ゆしゅつこく)に返送(へんそう)、処分(しょぶん)された例(れい)もあります。